〜教育メディアを運営する理由〜ゼロ塾ガイドの設立エピソード

今回は、ゼロ塾ガイドの運営者である渡辺なおやが、なぜ教育業界とは無縁の人生から、教育メディアを立ち上げたのか？その具体的な背景や設立エピソードについて、お伝えしたいと思い、この記事を執筆いたしました。

運営者である私は、教育とは無縁とも思える人生を歩んできたにもかかわらず、教育メディアを運営しているのか。私の体験を元に、お話させていただければと思います。

教育格差をなくしたい

私が教育メディアを運営する目的は、教育格差をなくしたいと思い、ゼロ塾ガイドを運営しております。具体的には、SDGsでいう目標4「質の高い教育をみんなに」に該当するでしょう。

また、SDGsの目標1『貧困をなくそう』にも関連すると考えています。私自身の経験がこの想いを強く後押ししました。教育格差は、人生の豊かさを左右する指標の一つであり、その人の暮らしを変えることができると思います。

さらに、それは大人になってからも変わらず学ぶことができると思います。その背景には、私自身が成人したあとに、勉強を続けることで、社会の中で有利な立場を築いてきたことが理由です。

• 知って行動すると金銭的に有利になる
• 時間を大幅に増やすことができるようになる
• 教育レベルが高い人と知識の伝播が生まれる

主たるものとして、現代においてITスキルは、効率化を進めるにあたって必須になってくるでしょう。また、簿記やFPなどの資格は、ないよりもあったほうが金銭的に有利になってきます。

知識はある方がいい、むしろ大人になってからこそ勉強を続けるほうが有利になる。そう思っているからこそ、教育格差をなくすことは、子どもに限らず、大人にさえ人生を有利に進める武器になると思います。

地方と都会の教育格差を目の当たりにした

私は、新潟出身で、いわゆる地方生まれ、地方育ちでした。ですが、その後都会との教育格差を目の当たりにし、大阪へ引っ越すことを決意しました。「地方にずっといたら、教育格差の中で不利になる」。私自身、実際に教育の格差を目の当たりにした体験があり、仕事も決まっていない中、都会に引っ越しを決意しました。

もちろん、支援者がまったくいなかった訳ではありません。むしろ、私は支援者を自ら作り、ゼロから人間関係を築いていきました。大阪の都心はビルが立ち並び、祭事には街は賑やかに賑わい、そしてたくさんの人が幸せそうです。地方では、街が賑わうことは少なく、普通に生活をするだけで精一杯でした。

そして、話す言葉や感情が豊かであること。そのほか、私だけが特別に知っていると思っている情報を、都会の人は当たり前に知っているというのが、地方と都会の教育の格差を如実に表しています。

だからこそ、地方と都会の格差を少しでも埋めることができれば、私がゼロ塾ガイドを運営する社会的意義となり、そしてそれは多くの人にとって役立つ仕事になると思います。

教育格差は貧困である

教育格差を知ったからこそ、強烈に頭を巡った思いがあります。

たとえば、物質的に豊かであることは、物理的には満たしてくれます。

教育の差は、その人の行動や判断能力を養い、失敗を減らすことに繋がります。優秀な大学に入っている生徒は、多くの場合、本人が特別だったかもしれないけど、教育格差がその大学となかったことが一つの要因だと思います。

その大学に行くために必要な勉強。その大学に行くために必要な環境。そして、それを教えてくれる人とのつながり。つまるところ、教育格差をなくすことができれば、日本の教育業界はより進歩すると思います。

貧困・人権問題と戦ったドメインを受け継いでいる

このメディアを運営するにあたって、私は貧困・人権問題と戦ったドメインを引き継いでいます。そのドメインは、世界中の貧困や人権問題を是正するため、多くの人々に影響を与えていました。だからこそ、私はこのドメインを受け継いでいるからこそ、教育格差という貧困と戦う社会的意義があると思うのです。

できることがあれば、チャリティや教育基金にも積極的に寄付したい。それは、貧困をなくす一助になるし、回り回って教育の質を上げる基盤を作ることにもつながる。私のメディアは、単なるお金目的だけのメディアを超えることで、社会的意義のあるメディアになると思います。

教育格差の関連データ

2021年の調査によると、日本の子どもの相対的貧困率は11.5%で、約9人に1人の子どもが貧困状態にあります。

2013年度の全国学力テストの分析結果では、家庭の世帯収入によって学力テストの正答率に約20%の開きが生じていました。

• 全世帯の大学進学率：73.2%
• 生活保護世帯の大学進学率：33.1%

文部科学省の調査によると、家庭が負担する教育支出のうち、約6〜7割が学校外教育費（学習塾や習い事など）であることが明らかになっています。

2014年のOECDのまとめによると、日本のひとり親家庭の相対的貧困率は50.8%で、OECD加盟国33カ国中最も高い割合でした。

参考元

子どもの貧困と教育格差｜公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン
教育格差は幼少期から始まる？データでわかる日本の現状とは｜gooddo（グッドゥ）

教育格差という貧困を少しでも減らしたい

教育格差をなくすことは、より良い社会を作る第一歩です。それは幸せな人を増やすことにつながる、という意味です。ゼロ塾ガイドでは、教育格差という貧困を少しでも減らしたい思いとともに、教育メディアを運営しております。

さらに具体的な情報を求めるのなら、私の紹介する塾をご利用ください。私の紹介している塾は、厳正された塾ばかりで、悪質な業者ではありません。そのため、安心してご利用いただければと思います。